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やっぱり海が好き!

人工知能(AI)で不正な株価操作の監視を強化。日経新聞の金融経済面が面白い

6月5日付の日本経済新聞・金融経済面のトップ記事で、

「AIで不審な銘柄察知」の縦見出しが目に入りました。

「不正取引摘発へ SNS監視強化」の主見出しに、

金融庁、株価操作狙う投稿抽出」と続いています。

その前日、6月4日のhalukaブログ

「トップを走るにはとにかく実践力。型破りが勝つ」

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で、「人工知能(AI)テクノロジーの急速で、爆発的な進展が、

これまで、人が支えてきた多くの分野の仕事に変化を求めてきます」

と書いたばかりだったので、個人的に興味を持って読みました。

その記事から以下、引用します。

リードに「金融庁は、市場での不正な取引を摘発するため、SNS

(交流サイト)の監視を強化する。人工知能(AI)でやりとりを

解析し、投資家をあおるような投稿で株価をつり上げ、自ら高値で

売り抜けるような行為をあぶり出す。ネット上の投稿の監視はこれまで

人が主体だった。AIで膨大な情報に網をかけ、投稿と株価の情報を

効率的に結びつけることで不正の迅速な摘発につなげる」とあります。

なるほど、と読み進みました。

その記事は、これまでも、相場操縦などを狙ったネット上の投稿情報を

自動で収集するシステムは使っていたけれど、蓄積したデータの分析は

主に人手に頼っているのが現状で、AIの活用で作業を効率化する、

と指摘しています。

また、その記事で、監視委(証券取引等監視委員会)によると、

2018年度の実証実験で、AIが「詳しい調査が必要」と判断した銘柄は、

90%以上の確率で人間の判断と一致したという、とも伝えています。

AIを使うのは、ネット上で拡散する投稿と関連づけて不正が疑われる

銘柄を絞り込む作業で、株価の急騰や急落など異常な値動きを示す銘柄

を抽出して、SNS掲示板サイトなどで株価を操作しようとする投稿

と関連があるか分析する、ということです。

ただし、行政処分や課徴金納付などの勧告につながる最終判断は担当者

が担い、AIはあくまで補助的に使う考えだと、伝えています。

不正のあり、なしは審査官が本格調査するということで、最終判断では、

まだ人の知力がモノを言うようです。

金融分野に限らず、通信や自動車産業…挙げればきりがありませんが、

このような動きはこれから、多くの様々な分野に波及していくはずです。

 今日までとは違ったサービスが、もう明日、求められるかもしれません。

だからと言って、人の居場所がなくなるわけではありません。

時代の先を読むとは、どういうことなのでしょうか。

その答えのひとつが、「独創性」であることは間違いありません。

「石に立つ矢」の故事から、「思う念力、岩をも通す」と言います。

心を込めて物事に取り組めば、どんなことでも成し遂げられる、

くらいの意気込みで、新しい明日にまた挑戦しましょう。

  #人工知能 #AI #株価 #日経新聞 #SNS  #金融庁